介護職として、会社の寮や社宅に住みこみながら働きたい。
だけど、事業所によって寮や社宅に違いはあるのか？
そんな方に向け、「介護職が社員寮や社宅を使える職場」というテーマでお話しします。
実際に介護求人を調べ、どんな職場で量や社宅に対応してるか確認してみました。
結論から言うと、職場により大きな差異はないものの、見つけやすい職場傾向は存在します。
特に求人数に優れる入居施設、大手法人などで多く見つける事が出来ます。
介護職で「社員寮や社宅に住み込める職場」
介護職にも、社員寮や社宅が用意されている職場は多数あります。
求人を調べてみても、事業所の形態は問わず見つける事が出来ます。
社員寮や社宅のある職場例
- 特別養護老人ホーム
- 有料老人ホーム
- デイサービス
- 訪問介護事業所
- 病院など
こんな感じで、様々な介護現場で社宅や寮に対応してます。
単身用や家族向けなどの入居対象、「所有社宅」か「借り上げ社宅」かなど…。
建物タイプや賃貸条件形は職場により異なります。
社宅や寮付き求人は「介護施設」が狙いめ
転職アドバイスになればと、実際に「社宅・寮付き」の条件で求人を調べてみました。
社宅・寮付き求人は、介護事業所の種類に関係なく見つけられます。
中でも、特に狙い目なのは「介護施設の介護士」。
特養や老健、有料老人ホーム等、どこでも対応してます。
ただ訪問や通所施設でも、住み込みで働ける職場は結構あります。
大手法人や看護助手も狙い目
運営法人は、複数施設を運営してるような大きい法人がよく社宅や寮を用意してます。
民間法人ですと、ニチイなどが有名ですね。
そういった意味では、総合病院等を手掛ける医療法人も狙い目ですね。
病院の看護助手の仕事ですが、こちらも寮や社宅対応の求人が多く見つかりました。
寮や社宅で職場を絞ると、選べる求人数は通常より少なくなります。
事業所の種類など、他条件はあまり絞らない方が転職活動が捗るかと思います。
住み込みで働く為の条件
借りられる寮や社宅は、こんな感じです。
- 集合寮
- マンションやアパート
集合寮というのは、会社保有の寮で同じ職場の職員と一緒に使用します。
他には、アパートや会社の一部を借り上げている場合もあります。
また社宅・寮の利用条件には、下記の様なモノがあります。
- 独身のみ
- 自宅からの距離（一定以上の距離がある人）
実際の介護求人で多いのは、「独身のみ」とするモノですね。
また空き室状況や費用などは、入職前に問い合わせておきましょう。
「社宅・寮」対応の介護求人の探し方
介護で「社宅・寮に対応した職場」を探す時は、転職サイトを活用しましょう。
条件付きで求人を絞る以上、求人掲載数や情報量が重要です。
介護専門の転職サービスですと、きらケア介護求人が特に使いやすいです。
「社宅・寮」でのこだわり条件も可能で、求人情報にも「社宅・寮の情報欄」が用意されてます。
対応した職場であれば、詳細が確認できますよ。
人材コンサルタントへの相談も可能ですので、細かい疑問も聞き出す事が出来ますよ。
当記事執筆にあたっても、参考にさせて頂きました。
理解しておきたい「社宅」と「寮」の知識
社宅や寮の違い、所有社宅と借り上げ社宅の違いも解説をしておきます。
転職活動での誤解を避ける為、あらかじめ理解しておきましょう。
社宅と寮の違い
一般的に「単身者向けの物件」を寮、「家族向けの物件」を社宅と呼ぶ傾向があります。
また「自社で所有する物件」を寮。
「会社が借りている物件を社員に貸し出す」形を社宅と呼ぶケースもあります。
社宅と寮の違い
- 「寮」 … 単身者向けや会社の所有物件
- 「社宅」 …家族向けや会社が借りてる物件
寮と社宅には明確な定義は無く、会社により表現が異なるのでよく確認しておきましょう。
所有社宅と借り上げ社宅の違い
前述の通り、会社が所有する社宅や寮を「所有社宅」。
会社が借りている社宅や寮を社員に貸し出す形を「借り上げ社宅」と呼びます。
借り上げ社宅の場合、既定の範囲内なら好きな場所を選べる事が多いですね。個人契約よりも家賃が安くなる傾向もあります。
住宅手当について
住宅手当とは、会社が職員に住宅費用を補助する福利厚生です。
会社によっては、寮や社宅でなく「賃貸物件の家賃の一部を負担」する形で手当を支給します。
住宅手当は、支給額が「給料に上乗せする形で支給」されます。借り上げ社宅の場合は「負担額を給料から天引き」されるので、支払い方が違いますね。
まとめ
今回は「社宅や寮がある介護の職場」についてお伝えしました。
寮や社宅は色々な事業所で用意されており、大手法人や介護施設が特に狙い目という話ですね。
記事中で述べた通り、会社によって社宅や寮の入居対象や賃貸形式は様々。
住宅手当も含めると、選べる条件選択肢は多く、複雑なモノになります。
一人では得られる情報にも限りがあり、労力もかかってしまいます。
転職サービスの人材コンサルタントの力も活用し、理想の職場を探してみて下さいね。
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