入居できる「介護施設の種類」と施設選びのアドバイス

介護施設の紹介

介護というと、施設で暮らす老人ホームをイメージする方も多いでしょう。
しかし、介護施設はその目的により多くの種類があるのをご存知でしょうか。

施設の目的により、実施されるサービスや職員の仕事内容も変わってきます。
働く側、利用する側共に、自分にあった施設を選べるよう理解を深めておきましょう。

 

ここでは入居できる介護施設について、総合的に紹介しています。
求職者、利用者、双方が施設についてイメージできるよう解説します。
利用をお考えの方に向け、要点を絞りアドバイスもご用意したので参考ください。

追記
 詳細を加えるうち情報量が増え、見にくくなったので記事を分割しました。
 このページの内容では、入居施設一覧とその概要に留め、詳細記事へのリンク集としました。
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「入居できる介護施設」の種類一覧

介護施設は種類により、入居条件や利用目的が異なります。

特に「要介護度」や「認知症の有無」はそれらに大きく関わります。
施設を探す前に、入居する本人の状態についてよく理解しておきましょう。

 

下記は、「入居できる介護施設の一覧」です。
施設名をクリックで、説明記事へ移ります。

施設名 入居条件など 施設の目的・特徴
グループホーム 認知症かつ要支援2以上 地域密着型サービス
住民票のある市町村の施設が利用できる
特別養護老人ホーム 原則要介護3以上 介護度の高い人が最期まで利用でき、比較的低コスト
ユニット型・従来型とある
有料老人ホーム 自立~要介護5
施設により異なる
主に民間が運営
介護・住宅型等でサービスや入居条件が異なる
介護老人保健施設 要介護1以上 リハビリによる在宅復帰を目指す
病院と自宅の中間立ち位置
サービス付き高齢者向け住宅 60歳以上(一般) 自立している方向け
介護型もあり
ケアハウス 60歳以上(一般) 住まいや生活に困難を抱える人向け
費用を安く抑えられる
「軽費老人ホーム」

 

介護保険サービスを利用するには、「要介護・要支援」が必要と認定される必要があります。
利用の前に、まずは要介護認定調査を受けましょう。

 

介護施設を探す時に知っておきたい事

当サイトでは、「介護施設の探し方」や「見るべき情報のポイント」。
入居後に注意したい事など、アドバイス情報も発信しています。

施設情報とあわせ参考になれば幸いです。

 

特定施設について

有料老人ホーム、サ高住、ケアハウス等については、特定施設入居者生活介護(以下、特定施設)」の指定を受けているかで大きくサービス内容が異なります。

 

特定施設の指定を受けている施設は、「介護型」「介護(ケア)付き」などと呼ばれ、施設職員による介護サービスを24時間受けることが出来ます。
そうでない一般のサ高住、住宅型有料老人ホームなどで介護サービスを利用したい場合、通所・訪問介護などの外部の介護サービスを利用する必要があります
※事業所が併設されている場合もある

特定施設では、介護度の高い方でも長く利用できるケースが多いです。
そうでない施設では、「自立している方向け」の施設ですので、重度の介護が必要になると、住み続ける事が難しくなります。

 

施設の探し方とみるべきポイント

気になる施設が見つかったら、パンフレット重要事項説明書を入手しましょう。

パンフレットは、利用者に分かりやすく情報掲載しており、最初の手掛かりとしてうってつけです。
重要事項説明書は、施設についてより具体的な情報を掲載したもの。
あわせて必ず入手しましょう。

 

急ぐ気持ちもあるでしょうが、入居を決める前に施設見学にも必ず行きましょう
パンフレットなどでは、写真もモデルを使用してる事が多く、新設の綺麗な状態しか分かりません。
ネガティブな情報もシャットアウトされています。

 

入居後に注意すべきこと

介護施設に入居が出来た後にも、注意しなければならない事があります。
高齢者の心身は変化しやすく、「認知症の悪化」や「より介護が必要になった」など、入居者に大きな状態変化があった時、その施設に住み続ける事が難しくなる事があります。

分かりやすい例をだすと、「自立者向けの施設を利用しているが、24時間の介護が必要になった」という場合や、「特養で要介護度が3以下になった時」などですね。

 

集団生活ですので、「認知症に対応してるか」というのも大きなポイントです。
医療ケアが必要になった場合も、施設が対応できないと退去しなければならず、医療が充実した施設を探す必要が出てきます。

各施設には、想定している利用者像があり、それにあわせサービスや設備を設計しています。
そこから外れると、利用者も満足なサービスを受ける事が出来ません。
施設側から退去をお願いされる事も出てきます。

他にも退去が必要になるケースはあるので、詳しくは下記記事をご覧ください。

 

 

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